【改悪】日経電子版　無料会員　閲覧本数大幅制限

物価高騰に関するニュースは毎日のように目にしますが、無料サービスにおいても次々とサービスの見直しが始まっている様です。

私が無料会員として使っている日経電子版も11月に入ってから突如、無料閲覧本数が10本→2本と大幅に制限されました。

日経電子版、無料会員の記事閲覧本数を大幅制限

アプリを確認しても特に日本経済新聞社からのお知らせもなく、一体どういうこと？バグ？と少し混乱しました。

よくよくネットで調べてみるとどうやら、日本経済新聞社から正式なアナウンスはないものの、SNS等で同様の現象が報告されている様です。

まずは日経電子版のおさらいです。

日経電子版はその名の通り日本経済新聞のPC /スマホ向けのサービスです。
新聞紙と比べて、記事数は3倍以上で電子版オリジナル記事なども配信されます。
また、興味のあるキーワードを登録しておけば関連するトピックやコラムを自動で収集してくれます。

日経電子版の利用料は4,277円/月となっています。

私は社会人になってから10年以上、新聞を宅配で頼んでいました。
日経電子版に切り替えてからも4〜5年利用していました。

ただ、近年のサブスクの台頭で毎月4,000円を超える金額設定が割高に感じ、去年解約しています。

そして解約に踏み切ったのは、別のアプリを使えば日経新聞を無料で読めることを知ったからです。

楽天証券版「日経テレコン」

楽天証券で口座を開設すると「日経テレコン」を無料で閲覧する事ができます。

スマホアプリ「iSpeed」があればiPhone、Android、タブレット等で日経新聞を無料で閲覧できます。

下記閲覧可能な新聞の3日分を閲覧する事ができ、キーワードを入力すれば過去１年間の記事を検索する事ができます。

詳しい手続きは公式サイトをご覧ください。

有料版との違い

もちろん無料版なので日経電子版ほどの視認性や検索性、操作性は残念ながら落ちます。

また、新聞には掲載されていない日経電子版オリジナルのコラムやニュース解説などのコンテンツは見ることはできません。

ただし、無料で読めることを考慮すれば多少読みにくく、コンテンツに制限はあろうとも情報収集には十分だと思います。

まとめ

無料会員なので仕方がない部分はありますが、日本経済新聞社にはせめて事前の告知が欲しかったのが本音です。

会社としては当然、有料サービスへの誘導は必要ということも理解できます。

しかし、毎月4,000円の対価に値するか？という価値観は今後も無料会員としてサービスを使いながら見極めていきたいと思います。