日本経済新聞に深刻化するスマホ依存に対する各国の対応や、テック企業の取り組みについて記事が掲載されていましたのでご紹介します。
- 米主要テック企業が自主規制に動き始めた
- 各国政府は利用制限に乗り出している
- 個人だけでなくビジネスにも影響
記事の内容
オンラインゲームやSNSが、若者を中心に深刻な影響を与えています。
独調査会社スタティスタによると、世界のゲーム利用者は約32億人にのぼります。
スマホの過剰利用は以下のような様々な問題を引き起こします。
・学校や仕事を休む ・昼夜逆転 ・摂食障害
生活がこんなになるほど没頭する「ゲーム障害」は各国で社会問題となっており、2019年には世界保健機構（WHO）がギャンブルなどと並ぶ依存症として国際疾病分類に加えています。
こうした問題は、魅力的なアプリやゲームを提供するプラットフォーマーへの批判につながっています。
そのため、IT各社は依存対策に向けた取り組みを求められています。
各国政府は規制に乗り出しており、プラットフォーマーの成長戦略に影響を与え始めています。
中国ではネット大手のテンセントが8月に発表した22年4〜6月期決算が上場以来初の減収となりました。
主力のゲーム事業で新作の発売に必要な当局の審査が厳格化しており、国内外の収入に影響が出ているようです。
フランスは青少年保護を目的に小中学校などでのスマホ利用を法律で禁止しました。
アメリカでも22年、SNSの運営会社に子どもへの安全対策を義務付ける法案が提出されるといった動きがあります。
これは海外だけの話ではありません。
日本でも香川県が「未成年は1日60分まで」とオンラインゲームの利用時間を盛り込んだ条例を施行して大きな話題となりました。
この記事を読んで
私自身が過去にゲームアプリに廃課金していた経験があるので、スマホにのめり込む気持ちはとてもわかります。
しかも、一度のめり込んでしまうとその手軽さ故に、抜け出すのは容易ではありません。
スマホ依存からの脱却は「自分自身を見直すこと」から始まります。
たまにはゆっくりと時間を取って、自分が今、本当に何をしたいのかを考えてみるのはどうでしょうか。
有意義な時間を過ごすためのキッカケを掴めるかもしれません。
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